日本に来たばかりの外国人の方にとって、「まず何をすればいいの？」と迷うことは少なくありません。
住所の登録、携帯電話の契約、銀行口座の開設など、日本で生活や仕事を始めるためには、いくつかの手続きが必要です。手続きには順番もあるため、事前に流れを知っておくとスムーズです。
今回は、来日後に確認したい主な手続きを紹介します。
1．まずは住む場所を決めよう
中長期在留者の場合、住む場所が決まったら、その住所を市区町村に届け出る必要があります。
新規入国後、住居地を定めた日から14日以内に届出を行います。市区町村の窓口で手続きをすると、在留カードに住所が記載され、住民票も作成されます。手続きの際は、在留カード、または後日在留カードが交付される場合はその旨が記載されたパスポートが必要です。
2．マイナンバーを確認しよう
住民登録をすると、社会保障や税金などの手続きに使用される12桁の「マイナンバー」が通知されます。
就職後には勤務先でマイナンバーの提出を求められることがあるため、大切に保管しましょう。マイナンバーカードを申請すると、本人確認などで利用できる場合もあります。
3．スマホ・SIMカードを契約する
日本で生活するなら、電話番号やインターネット環境も重要です。
スマホの契約では、会社によって必要書類や契約条件が異なります。一般的には、本人確認書類や住所などの情報が必要になります。来日前に「どの会社を選ぶか」だけで決めるのではなく、自分の生活スタイルに合わせて、料金、データ通信量、通話サービスなどを比較しましょう。
住所登録後は本人確認や各種契約を進めやすくなるため、まず住民登録を済ませると安心です。
4．銀行口座を開設する
仕事を始める場合、給与の振込先として日本の銀行口座が必要になることがあります。
ただし、口座開設の条件や必要書類は金融機関によって異なります。金融庁は、外国人向けに銀行口座の開設や送金に関する多言語の案内を公開しています。日本語だけでなく、英語、中国語、ベトナム語、インドネシア語などでも確認できます。
口座を開設する際は、在留カードや住所を確認できる書類などを求められる場合があります。事前に利用したい銀行の必要書類を確認しましょう。
また、在留期間を更新した場合などは、銀行への届出が必要になることもあります。
5．健康保険・年金の手続きも忘れずに
日本に住む場合、健康保険や年金に関する手続きも重要です。
会社に就職し、条件を満たす場合は勤務先を通じて社会保険に加入することがあります。一方、状況によっては市区町村で国民健康保険や国民年金の手続きが必要になる場合もあります。
自分の在留資格や働き方によって必要な手続きが異なるため、分からない場合は勤務先や市区町村の窓口に確認しましょう。
6．手続きのおすすめの順番
来日後の流れは、以下のように考えると分かりやすいでしょう。
①住む場所を決める
↓
②市区町村で住所登録
↓
③マイナンバーを確認
↓
④スマホ・SIMカードを準備
↓
⑤銀行口座を開設
↓
⑥就職先や必要な保険・年金の手続きを確認
ただし、個人の状況によって順番や必要な書類は異なります。手続き前に、必ず市区町村や契約する会社・金融機関の最新情報を確認しましょう。
まとめ
来日直後は、やるべきことが多くて大変に感じるかもしれません。しかし、住所登録→生活に必要な通信環境→銀行口座→仕事や保険に関する手続きと、一つずつ進めれば大丈夫です。
特に中長期在留者は、住所を定めてから14日以内の届出を忘れないようにしましょう。日本での新生活を安心して始めるために、必要な手続きを早めに確認しておくことが大切です。
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